2020年はコロナ禍において社会の状況が大きく変化し、さまざまな業界がその影響を受けました。

そのため、働き方や生活の変化が定着しつつある2021年はどのような業界が成長するのか関心がある人も少なくないでしょう。

今回は、2021年に注目したい伸びる8つ業界と注意すべき沈む業界について解説します。

2021年に伸びる業界のポイント

2021年に伸びる業界を予測するためのポイントについて解説します。

コロナ禍の変化がプラスに働いている

2020年は新型コロナウイルスの感染拡大が生活に大きな変化を与えました。

このようなコロナ禍における変化に対応し、追い風に変えた業界が2021年も伸びる可能性が高いでしょう。

巣ごもり消費に関連

外出を控えて自宅で過ごす人向けの巣ごもり消費に関連したサービスや商品は、需要が大きく拡大しています。

EC・物流・ゲーム・メディアなどが、この巣ごもり消費の恩恵を強く受けている業界と言えるでしょう。

また、自宅で飲食店の味を楽しみたいという人が、フードデリバリーサービスを利用する機会も増えています。

新型コロナウイルス対策関連

新型コロナウイルス対策に関連した業界は、2021年も伸びる可能性が高いです。

マスクや消毒液といった医薬品、ワクチン容器、医療機器を製造するメーカーは、2021年も好調な業績が見込めるでしょう。

また、マスクによる肌荒れや消毒液による手荒れの発生から、間接的に化粧品やスキンケアに関連した業界も好調です。

リモートでの仕事や授業に関連

コロナ禍において、リモートワークやオンライン授業などを導入する企業や学校が増えました。

そのようなリモートに関連した商品やサービスは、2021年もニーズが高い状態が継続するでしょう。

また、インターネットに接続する時間が増えたことで、サイバーセキュリティに関連したサービスへも関心が高まっています。

ITトレンドにマッチしている

2021年の伸びる業界を予想する上で、ITトレンドとマッチしているか考えることも重要です。

ITはIT業界だけでなく、幅広い業界において事業にインパクトを与えています。

2021年のITトレンドであるAI・5G・IoBといったテクノロジーは、既存のビジネスに進化や変革を与える可能性が高いです。また、ITの進歩によって、新たなビジネスが生まれることも考えられるでしょう。

2021年は伸びる業界と同じようにITトレンドもコロナ禍の変化の影響を強く受けています。

それを踏まえて、現状だけでなく、将来性も加味して伸びる業界であるか判断することが大切です。

2021年に伸びる8つの業界

上記で紹介したポイントを踏まえ、2021年の伸びる業界について解説します。

• IT業界
• 電子部品・半導体業界
• エンタメ業界
• EC業界
• 倉庫・物流業界
• 医療業界
• フードデリバリーサービス業界
• 農業業界

IT業界

2020年も伸びる業界として紹介したIT業界。2021年もその傾向は続くでしょう。

以下では、サイバーセキュリティやデジタルマーケティングについて紹介しています。ただし、ITは他の伸びる業界とも関連性が強いです。

いち早く伸びる業界を知りたいと考えているのであれば、幅広くIT関連の情報を集めてキャッチアップを継続するとよいでしょう。

プログラミングを学んでITエンジニア業界に転職した人たちのリアルな声は「【114人に独自調査】ITエンジニアは楽しい？きつい？やりがいや未経験転職での年収の変化も公開」にまとめていますので、ITエンジニア業界に興味のある方は参考にしてみてください。

サイバーセキュリティ

Grand View Researchは、2019年の1,566億アメリカドルであったサイバーセキュリティ市場が、2027年は3,264億ドルに達し、年率10%で成長すると予測しています。

コロナ禍において、リモートで仕事や授業を受ける人が増え、2020年はインターネットのトラフィックが大幅に増加。

インターネットに接続する機会が増えたことで、2020年は新たなセキュリティの課題も生まれました。

2020年はトラフィックに比例してサイバー攻撃も大幅に増え、リスクが肥大化した年とも言えます。

今後は、セキュリティリスクを加味して、自宅から仕事のネットワークにアクセスする際に対策を取ることが求められています。

サイバーセキュリティに関するソリューションを提供する企業は、今後伸びる可能性が高いでしょう。

デジタルマーケティング

スマホやパソコンといったデバイスやインターネットを利用するすべてのマーケティングが含まれるデジタルマーケティング。

デジタルマーケティングは、IT業界の中でも成長が著しい分野です。Web広告が伸びていることは2020年の記事でもお伝えしましたが、2021年もその状況は継続しています。

電子部品・半導体業界

電子部品・半導体業界は、2021年は5G・リモート・自動車関連で需要の拡大が見込まれています。

世界の電子情報産業において、日本の企業が生産金額に占める割合はAV機器が3割、ディスプレーが1割、半導体が1割、電子部品が4割ととても大きいです。

中国や韓国に押されて日本メーカーの半導体の生産金額は1割程度ですが、半導体を製造するための装置は好調。半導体の需要が増えれば、これらの装置を製造するメーカーが盛り上がるでしょう。

世界的に評価の高い日本の電子機器メーカーの株価は、これまでにない高水準に達しています。

エンタメ業界

動画・マンガ・音楽・ゲームなどをコンテンツとして扱うエンタメ業界は、2021年にさらなる成長が期待されている業界です。

動画配信サービス

2020年は外出自粛やステイホームによって、生活者が自宅で過ごす時間が増えました。それに伴いエンタメ系のサブスクの利用者が増加。

その中でも、Netflix・Amazon Prime Video・Hulu・Disney+といった動画配信サービスが人気を集めました。

例えば、Netflixはコロナ禍においてユーザーが増えたことで、2020年は株価が大きく上昇。2021年に入ってからもこの上昇傾向は継続しています。

2021年も動画配信サービスは人気を集める分野になるでしょう。

ゲーム

動画配信サービスと同じように、自宅で過ごす人が増えた恩恵を受けたのがゲーム業界です。

newzooによると、2020年の世界のゲーム市場収益規模は1749億ドルに達し、前年比で19.6%プラスで成長したとあります。

特に家庭用ゲームとモバイルゲームは、コロナ禍の変化の影響を強く受けて大幅に成長しました。その背景として、オンライン上での人との交流・暇つぶし・現実逃避などの目的からゲームをやる人が増加したことが挙げられます。

さらに、Nintendo Switchと共に品薄となったリングフィットアドベンチャーがトレンドになったように、運動不足解消を目的にゲームをプレイする人も増えていくでしょう。

EC業界

出典元：METI/経済産業省

EC業界は、コロナ禍における外出自粛が追い風となって売上が拡大している業界。

経済産業省によると、日本の商取引における2019年のEC化率は6.76%。増加傾向ではありましたが、アメリカの10%、イギリスの20%と比較すると低い状態でした。

しかし、2020年を契機に日本のEC化率は一気に高まるという予想も。楽天の三木谷社長は「20%まで突っ走るのではないか」という意見を述べています。

2021年はECの利用が増えたことにより、生活に身近な日用品や食品といったEC化率が低かった分野も伸びる可能性が高いです。

また、購入する側だけでなく、販売する側にも変化があると予想されます。

販売する際は、楽天やAmazonといったモール型ECサイトに出店することが一般的でした。しかし、EC市場が拡大したことで、Shopifyといったサービスを利用して自社ECサイトを出店するという動きが活発になることも十分に考えられるでしょう。

倉庫・物流業界

2021年のEC市場の拡大に伴って、倉庫・物流業界もさらに盛り上がるでしょう。

コロナ禍においてオンラインでの購買活動が活発したことで、2020年4月以降は前年よりも荷物数が10%以上増加しました。

その結果、SGホールディングスが営業利益と純利益で過去最高を記録し、ヤマトホールディングスも赤字が黒字に転換。どちらも2021年3月期連結業績予想を上方修正しました。

さらに、倉庫・物流業界はITの導入によって、生産性の向上が見込まれている業界です。宅配便の純粋な数の増加とIT化によって、倉庫・物流業界がさらに成長か加速する可能性は高いでしょう。

医療業界

医療業界は、ヘルスケアや新型コロナウイルス関連の事業を中心に2021年も伸びると見られています。

ヘルスケア

ヘルスケアは、GAFAも積極的に投資を行っている2021年も引き続き成長が期待される分野です。

まず、Googleは2020年8月に保険事業への参入を発表。子会社のVerilyがスイス・リーと協業で、新たな子会社「Coefficient」を立ち上げました。また、Fitbitの買収も記憶に新しいでしょう。

Appleは、iPhoneやApple Watchといったデバイスを基盤にヘルスケア事業に取り組んでいます。

Amazonは、2020年11月にオンラインで処方薬の販売を行なう「Amazon薬局」のサービスをスタートしました。

そして、Facebookは2019年10月に予防医療サービス「Preventive Health」を開始。

また、AIベンチャーによるヘルスケア領域におけるAIの実装も加熱しています。GAFAを始めとしたさまざまな企業が力を入れているヘルスケアの分野は、2020年代のトレンドの兆しを見せていると言えるでしょう。

新型コロナウイルスのワクチン関連

新型コロナウイルスのワクチンに関連する分野は、軒並み株価が上昇しており、世界的に関心が高まっています。

アメリカのファイザーを始めとした企業が開発を続けている新型コロナウイルスのワクチン。「治験で90%を超える確率で感染を防いだ」といった暫定的な結果も出始めています。

それにより、ワクチンを輸送するための冷却技術を持つツインバード工業、冷蔵機器のフクシマガリレイ、医療流通のメディパル、ワクチン用の容器の販売を行なう不二硝子などの企業の株価が上昇しました。

フードデリバリーサービス業界

出典元：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング

フードデリバリーサービス業界は、日本での本格的な成長が見込まれている注目の業界です。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングによると、出前市場は拡大を続けており、2018年に4,084億円に成長したとあります

そして、2020年はコロナ禍で「密な状況を避けて手軽に外食の気分を味わいたい」といった考えから利用する人が増えました。

これまで利用したことがなかった人まで、フードデリバリーサービスが浸透したと考えられるでしょう。

市場の拡大に伴い、Uber Eatsや出前館といった定番のサービスだけでなく、それらの大手に対抗する競合のサービスも増加。

競合の出現によて起こるサービスのブラッシュアップによって、フードデリバリーサービス業界の市場拡大は加速していきそうです。

農業業界

AI・ロボット・ドローンなど、ITを駆使したスマート農業の導入が進み、2021年は農業とテクノロジーを組み合わせたアグリテックは今後さらに盛り上がるでしょう。

また、農業業界は生産面でイノベーションだけでなく、ECの発達や食べチョクなどのD2Cサービスの登場によって新たな販売経路の開拓も進んでいます。

それにより、ブランド野菜などの高付加価値の商品が生まれ始めていることも見逃せません。

日本の農業は、効率的に大量の農作物を栽培する大規模低コスト型と、品質の高い農作物をファンにダイレクトに販売する小規模高付加価値型の2極化が進むと見られています。

2021年に沈む苦しい業界

ここで紹介した以外にも、レジャー業界・イベント業界・サービス業界など苦しい業界は多いです。

飲食業界

2020年は外出自粛や緊急事態宣言によって、業績が低迷した飲食業界。

飲食業界には、フードデリバリーサービスの利用が拡大するなどプラスの要素もあります。

しかし、飲食店の閉店は続いており、2020年は過去最多の閉店数に達しました。そして、今後も閉店する店舗は増えると予想されています。

2021年も1月に緊急事態宣言が再度発令され、営業時間の短縮が求められました。まだまだ厳しい状況が続きそうです。

金融業界

企業の倒産リスクの高まりや消費や投資に対して慎重になる人が増えていることなど、金融業界は打撃を受けています。

その中でも特に厳しいのが地方銀行です。

マイナス金利導入によって、地方銀行の収益は厳しくなり、コロナ禍で低金利の継続を余儀なくされ、赤字転落のタイミングが早まる可能性も。

安定や高年収といったイメージがあった金融業界ですが、そのイメージは崩れつつあるのかもしれません。

アパレル業界

外出自粛やリモートワークの定着の影響を受けて、スーツや外出用の衣服を購入する人が減少。それにより、アパレル業界の企業は苦しい状況に陥っています。

オンワードホールディングスやワールドといった大手企業も赤字に転落。また、店舗の閉店や人員整理を行った企業も多く見られました。

コロナ禍において、アパレル業界は飲食業界・ホテル業界・旅行業界についで倒産した企業が多いと言われています。

航空業界

コロナ禍でエアラインの需要の蒸発状態が継続し、航空業界も厳しい状況です。

航空業界は、人件費や機材関連費などの固定費のウェイトが大きいです。そのため、売上が落ちると赤字に転落しやすいという性質があります。

ANAとJALの日本の大手2社は赤字に転落する見通し。さらに、エアアジア・ジャパンが経営破綻するなど、倒産する空運会社も相次いでいます。

テレビ業界

テレビ業界の衰退の原因の1つとして挙げられるのが、YouTubeなどの動画投稿サイトやSNSの発展。テレビでなくてもエンタメを楽しめるサービスが多数出てきているのが現状です。

実際に2021年5月20日にNHK放送文化研究所が発表した国民生活時間調査によると、10代、20代の半数がほぼテレビを見ないという結果も出ています。

また2020年3月11日に電通が発表したデータによると、2019年には国内のインターネット広告費が2億円を突破。この年初めてテレビメディア広告費を抜きました。

こういった背景からも、テレビ業界の衰退が見て取れます。

士業業界

これまで安泰なイメージが強かった士業業界も、ITの発展により衰退が懸念されています。

実際にITの発展が著しいエストニアでは「税理士や会計士がいなくなった」とも言われています。なぜなら生活に関わる手続きが、ほぼインターネット上で完結するため。

税制度も各個人が容易に手続きできるよう簡素化されているため、税務申告書代行といった仕事は不要になっています。

一方、日本国内の税制度はまだ複雑で「誰もが簡単にできる」とは言えない状況です。しかし今後IT技術がますます発展し、税制度の簡素化が進めば、税理士や会計士ができる仕事の範囲は狭まっていく可能性が高いでしょう。

出版業界

近年、長年発行されていた雑誌の休刊となるニュースが相次いでいます。実際に2020年は100誌以上の雑誌が休刊。この原因としては、雑誌を購入しなくてもスマホがあればファッション情報などを得られるようになったほか、新型コロナウイルスによる不況も大きく影響しています。

参照：FASHIONSNAP.COM

もちろん雑誌だけでなく、書籍などその他出版物も電子化が進んでいます。

例えば日本新聞協会が毎年発表している新聞の発行部数のデータによると、新聞発行部数は2004年から減少の一途。2004年は7,000万部以上の新聞が発行されていたのに対し、2020年の発行部数は約4,200万部となっています。

伸びる業界で働くために役立つ資格・スキル

伸びる業界の企業に転職を考えているけれど、どのような資格やスキルを身につければよいかわからない人もいると思います。

以下で、転職を有利に進める上で役立つ、汎用性の高い資格やスキルについて解説しますので参考にしてください。

IT系の資格

10年先まで伸びると予想されているIT業界で働きたいのであれば、IT系の資格を取得するとスキルの証明になって有利。

初心者でも取得しやすいのは、ITパスポートと基本情報技術者の資格です。

エンジニアとして転職を考えているのであれば、資格の取得よりもプログラミングスキルを身に付けることが効果的です。

プログラミングは独学でも学習可能ですが、効率的かつ転職に直結した実力を求めるのであればプログラミングスクールの受講をおすすめします。

また、エンジニアとして働くことを想定していなくても、教養として学んでおくことは仕事をする上で大きなプラスとなるでしょう。

経理・経営系の資格

会計・経理・経営・コンサルタントに関連した資格は、どのような業界でも評価されやすいです。

今までに培ってきたスキルに経理や経営の知識をプラスすることで、携われる仕事の幅が大きく広がります。

経理・経営系の資格は以下の通りです。

• 公認会計士
• 税理士
• ファイナンシャルプランナー
• 中小企業診断士
• 日商簿記検定

取得の難易度が高い資格もありますが、その分持っていると転職において大きなアドバンテージになるでしょう。

英語力

伸びる業界で働く上で、英語力は基礎として身に付けておくとよいでしょう。

グローバル化が進み、海外進出する日本の企業も増えています。伸びる業界の企業であれば、日本だけでなく世界の市場をターゲットとしていることも少なくありません。

英語力が高い人材に対する企業のニーズは益々高まっています。

ビジネス用途としては、日商ビジネス英語検定や国連英検といった資格の取得がおすすめ。

TOEIC・Linguaskill Business・GCASといったテストで、よい結果を残すことも英語力を証明する上で効果的です。

転職を考えているなら2021年以降も伸びる業界を選ぼう

2021年に転職を検討している人は、現状だけでなく今後も成長する業界を選びましょう。

なぜなら、成長している業界は新たな技術が習得しやすい、高収入が期待できるといったメリットがあるからです。

また、倒産や閉店などが続いている苦しい社会の状況を踏まえると、伸びている業界は仕事を失いづらいことも魅力と言えるでしょう。

転職の難易度は上がっていますが、伸びている業界であれば優秀な人材を求めている企業も少なくありません。

これまでとは違う業界や職種へのチャレンジを考えている人は、必要なスキルと効率的なアプローチを見極めて、いち早く準備を始めることが大切です。

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