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あなたはIT業界の将来性やトレンドなど、業界全体の動向を知りたいと考えていませんか。
この記事ではIT業界の動向や将来性、市場規模を解説します。
これを読めば、IT業界全体の流れが把握できるでしょう。
あわせて未経験からIT業界を目指すための方法も紹介します。
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この記事の目次
IT業界についての基礎知識
基本的なことを知ることで、業界への理解がより深められるでしょう。
IT業界とは
IT業界のITとは「Information Technology」の略。直訳すると「情報技術」となります。
近年は洋服や日用品を購入するにも、インターネット上のサイトを利用する方も多でしょう。あるいは食事をするお店を見つける時は、インターネット上の口コミサイトを参考にする方も多いのではないでしょうか。
このようなECサイトやサービスを展開する企業が属しているのがIT業界です。IT業界とはインターネットやコンピュータなどの情報技術を用いてモノやサービスを扱う業界と言えます。
以下の記事でもIT業界の概要を説明していますので、合わせて参考にしてください。
関連記事:【就活の業界研究に最適】IT業界とは?分野・職種・魅力を解説!
システムインテグレーター(SI)とは
システムインテグレーターとはシステムやサービスの設計・開発・運用・保守・管理を請け負う事業者のことです。IT業界の中でも「情報処理サービス業界」に分類されることが多いです。SIのことを「SIer(エスアイアー)」と呼ぶこともあります。
システムインテグレーターは大きく以下の4つに分けられます。
・メーカー系
・ユーザー系
・独立系
・その他(コンサル系・外資系)
例えば日本の大手SI企業としては日立ソリューションズやNTTデータなどが挙げられます。
実は、近年では「SIerはなくなるのでは?」と言われることも。詳しくは、以下の記事を参考にしてください。
関連記事:SIer崩壊説って本当? えふしんさんの未来予測に納得感がありすぎた【エンジニア転職ウワサの真相】
IT業界の市場規模
IT業界は総務省や経済産業省の区分で言うと「情報サービス業」に分類されます。ここで総務省が発表している過去3年間の情報サービス業の売上高を見てみましょう。
・2013年度:14兆3,803億円
・2014年度:14兆8,991億円
・2015年度:17兆2,683億円
2013年〜2015年の売上高は年々右肩上がりなのが分かります。
また情報サービス産業協会が発表した、情報サービス産業 売上高・従業者数の推移を見ても、2011年から売上高は年々増加傾向にあることが分かります。
IT企業・業界の分類
IT業界に属する企業は、大きく以下の4つに分けられます。
・インターネット業界・WEB業界
・情報処理サービス業界
・ソフトウェア業界
・ハードウェア業界
またIT業界は様々な組み合わせによって新たなサービスが絶えず生み出されるのも特徴です。
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IT業界の現状
特に好調な分野をピックアップしました。
好調な推移のIT業界
業界動向サーチによると、平成27-28年のIT業界の業界規模(主要対象企業146社の売上高の合計)は6兆4,178億、伸び率は+5.6%となっています。リーマンショックや東日本大震災による影響で低迷した時期もありましたが、2010年頃から市場は回復し成長しています。
さらに近年は円安やアベノミクスによる景気上昇、マイナンバー導入などの影響もあり、IT投資を行う企業が増えたと考えられます。
クラウドやビッグデータ活用も
経済産業省が発表した「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」の中にある「今後注目すべき先端IT技術」では、現在すでに大きな影響を与えている技術と、これからさらに影響を与える技術について言及されています。
現在すでに大きな影響を与えている技術としてクラウドコンピューティング、今後さらに影響を与える技術としてビッグデータや人工知能(AI)、IoTが挙げられています。
関連記事:IoTとは?仕組み・市場規模のほか、ビッグデータ解析やAI(人工知能)との関係性を徹底解説
クラウド会計システムやAIチャットツール、家電製品のIoT化といった技術の社会への浸透は始まったばかりの段階と言えます。
これらの技術がこれから社会に浸透していくと、さらにIT業界は発展していくと考えられるでしょう。
IT・通信業界全体の平均年収は高水準
転職サイトDODAが発表した2018年平均年収ランキングによると、業種別のランキングでもっとも高いのが「IT・通信業界」という結果になりました。
平均年収は461万円となっています。これは2018年の全体平均年収414万円に対し、50万円近く高い結果になります。
また小分類別に見ると、もっとも高かったのは「ITコンサルティング」で473万円でした。
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IT業界の将来性
ここからは世界から見たIT業界の位置付けや、急速に成長する理由について解説します。
世界のトップ産業はIT業界である
statistaの統計ポータルによると、2018年における「世界の企業市場価値ランキングTOP10」上位5社は以下の通りです。
2位:Amazon.com
3位:Alphabet(Googleの親会社)
4位:Microsoft
5位:Facebook
またTOP10全体を見ても、6社がIT企業という結果になっています。IT業界は世界のトップ産業であると言えるでしょう。
WEB関連技術の進歩は速い
IT関連技術の進歩は急速で、私たちの身の回りも次々と便利になっています。例えばスマートスピーカー。AmazonがリリースしたAmazon Echoでは、スピーカーに話しかけるだけで天気を教えてくれたり、買い物をしてくれたりします。
モノがインターネットにつながることによって、例えばエアコンを外出先から操作したり、車の自動認識機能によって追突事故を防いだりできるようになりました。
このようにITの技術は様々な組み合わせによって次々とサービスがリリースされています。速いスピードで進化している業界であるため、それに伴って新たな技術も常に求められます。
人材供給が追いついていないほど需要のある業界である
経産省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、2015年時点で約17万人のIT人材が不足しており、2030年には約59万人程度のIT人材が不足すると予測されています。
この原因は大きく分けて2つあります。1つ目は産業人口自体が2019年をピークに減少すること。2つ目はIT産業の成長により人材ニーズが今後ますます増えること。
この結果、需要と供給の溝が深まり、深刻なIT人材不足が予想されているのです。
様々な産業との掛け合わせが期待される
例えば近年のトレンドワードである人工知能(AI)。AIは膨大なデータを分析統計したり、未来を予測したりする時に用いられる(ビッグデータ活用)技術です。
医療業界であれば、AIに病気の診断を行わせる取り組みが進んでいます。以下の記事によると、AIにCTスキャン画像を学習させることで、人間よりも肺がん検出率が高くなったと報告されています。
参照:日本の最先端の変革者たちが語る医療×ITの未来展望|リクルートドクターズキャリア
また近年はWEBサービスのサイトにアクセスすると、チャットボットで質問を受付けているケースも多くなりました。
このようなカスタマーサポートにチャットボットやAIを活用することにより、顧客満足度を上げたり質問への正答率を上げたりすることができます。
このようにAI一つとっても、様々な業界との組み合わせが期待できます。
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多くの仕事が機械に置き換わる
前述した例を見ても、今後は多くの仕事が機械に置き換わるのが分かるでしょう。
今後AIに代替されやすい仕事として、以下のようなものも挙げられます。
・窓口業務など簡単なコミュニケーションをする仕事
・データ分析や解析をする仕事
・管理や監視をする仕事
パソコンで完結する仕事とは、例えばデータ入力業務など。RPA(ロボットによる業務自動化)とAIの組み合わせによって機械化される仕事の一つとして考えられます。
また大量のデータを分析したり管理したりするのもAIの得意分野。例えばレントゲン画像診断や建物の監視員などは、将来的にはAIに置き換わる可能性があります。
AIに代替されやすい仕事については、以下の記事でも解説しています。合わせて参考にしてください。
関連記事:AI(人工知能)に奪われない仕事やスキルを理解し、将来の職を考えよう
運用フェーズを任せられるエンジニア・社内SEへの需要が増える
転職サイトDODAによると、今後のIT業界の動向について以下のように示されています。
「今後の採用動向の予測として具体例をひとつ挙げるならば、運用フェーズを任せられるエンジニア、あるいは社内SEへの需要などが増えることが予想されます。ITの導入が世の中で一巡した後は、まったく新しいシステムを開発し導入するというより、これまでに作ったものをきっちりと運用していくこと、あるいはそれらを改善するサービスが求められていくからです。」
出典:DODA
この背景としては、以下のようなことが挙げられています。
・従来は上流工程(システムの要件定義などを行う工程)を手がけていたコンサル系会社が下流工程を手がけるようになっている
・IT業界に関わらず多重構造への問題意識が高まっているが、その一方で競争力を高めるための合従連衡が行われている
IT業界は全体として時流が早く、一つの技術に固執しているとキャリアアップを測れない可能性があります。IT業界で働き続けるためには、業界全体の流れを常にキャッチアップし、自身のポジションを考えていく必要があります。
関連記事:IT企業の社内SEに転職するには?方法や必要なスキルについて解説
関連記事;【2019年版】伸びる業界・廃れる業界と注目株 銘柄16選を徹底解説
IT業界の現状のトレンド
・シェアリングエコノミー
・IoT・スマートハウス
・FinTech(フィンテック)
・AI(人工知能)
ここから一つずつ見ていきましょう。
シェアリングエコノミー
シェアリングエコノミーは直訳すると「共有経済」。
例えば休日にしか使わない車を、平日の間は誰かに貸し出すのもシェアリングエコノミーの一つです。
このように遊休資産をインターネットを介して貸し借りするのを仲介するサービスが、シェアリングエコノミー型サービスです。
総務省によると、シェアリングエコノミーは「2013年に約150億ドルの市場規模が2025年には約3,350億ドル規模に成長する見込みとされています。
以下の記事では代表的なビジネスモデルについて紹介しています。あわせて参考にしてください。
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Uber
シェアリングエコノミー型サービスの代表例が、配車アプリを提供するUber(ウーバー)です。
アプリ上で行き先や時刻などを指定するとドライバーとのマッチングが行われ、予約時刻に指定した場所へドライバーが迎えに来てくれます。世界78カ国・地域、600都市以上で利用可能で、2017年5月には50億乗車を突破しました。
このサービスにはGPSが活用されています。利用者の位置情報から、もっとも近く空車状態であるハイヤーを選びドライバーへ通知が行くようになっています。また自動運転などの先端技術の活用も進められています。
Airbnb
シェリングエコノミー型サービスのはじまりと言われているのが、民泊仲介サービスのAirbnb(エアービーアンドビー)です。
部屋を貸し出したいホストと宿泊先を探すゲストとのマッチングを行うプラットフォームで、191カ国・81,000以上の都市、500万以上のスポットから宿泊先を選ぶことができます。
IoT・スマートハウス
IoTは直訳するとモノのインターネット。
家電製品などがインターネットに繋がることで遠隔操作が可能になったり、モノ同士が通信したりして私たちの生活はより便利になりました。
これを活用したのがスマートハウス。スマートハウスとはIoTで太陽光発電システムや蓄電池などのエネルギーを制御し、CO2排出の削減を実現する住宅のことです。
ITを活用して環境問題の解決を目指すとともに、光熱費削減も叶えられます。
Fintech(フィンテック)
FinTechはFinance(金融)とTechnology(技術)を掛け合わせた造語。近年FinTech業界でもっとも注目を浴びたのが仮想通貨でしょう。
流出事件などが大きく取り上げられることが多いですが、実は仮想通貨の技術「ブロックチェーン」の根幹を揺るがす事態には至っていません。このブロックチェーンは金融業界だけでなく、あらゆる業界での活用が期待されています。
この他にもロボアドバイザー(資産運用を自動で任せられるサービス)やクラウドファンディング(インターネットを介した資金調達サービス)などもFinTachに該当します。
矢野経済研究所の国内FinTech(フィンテック)市場に関する調査によると、2016年度の国内FinTech市場の規模は9,050億9,000万円で、2021年には1兆8,590億円まで拡大すると予測されています。
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AI(人工知能)
AIもITのトレンドワードの一つで注目を浴びる領域です。AIは様々な業界との組み合わせが考えられます。
またビッグデータ時代と言われる現代では、膨大なデータをいかに活用できるかが重要視されています。そのため大量のデータを取得・分析することを得意とするAIの活用を各社推進しているのです。
富士キメラ総研の「2018 人工知能ビジネス総調査」によると、国内のAIビジネス市場は2016年時点で2,704億円、2030年には2兆250億円まで拡大すると予測されています。
【2019】IT業界の最新トレンドを予想
今回はその中でも3つを紹介します。
参照:Gartner、2019年の戦略的テクノロジートレンドのトップ10を発表
自律的なモノ
固定パターンのプログラムではなく、周囲の環境や人間との自然なやりとりを含む高度な動作を行う自律的なプログラムです。
ロボットやドローン、自動運転などが挙げられます。これらのモノにはAIが活用され、従来は人が行ってきたものを自動化させます。
AI主導開発
現在はデータサイエンティストやエンジニアがAIを活用したアプリケーション開発を行っていますが、これからはその開発工程自体をAIが担うようになるでしょう。
2022年には新規アプリ開発の少なくとも40%がAI主導開発になると予測されています。
没入型エクスペリエンス(体験)
没入型エクスペリエンスとは、仮想現実(VR)や拡張現実(AR)などを活用したものです。
様々なゲームコンテンツや、自身がVRのキャラクターとして配信できるサービスなど、没入型エクスペリエンスは、私たちの知覚に変化をもたらすデジタル技術と言えます。
業界の求人動向と求められるスキル
ではその中でも求められるスキルとはどのようなものなのでしょうか。ここからは4つの業界に分けて解説します。
インターネット業界・WEB業界
インターネット業界・WEB業界には様々な職種があります。例えば以下のようなものが挙げられます。
・営業
・WEBデザイナー
・WEBマーケター
・WEBエンジニア
・WEBディレクター
それぞれの職種によって求められるスキルは異なります。
営業職であってもITの体系的な知識は必要です。
またWEBデザイナーであればHTML/CSS(WEBページの見た目を構成するマークアップ言語)、WEBマーケターであればGoogle analyticsなどの分析ツール、WEBエンジニアであればRuby(可読性の高い国産のプログラミング言語)やJavaScript(汎用性の高いプログラミング言語)などのスキルが必要でしょう。
いずれの場合も企業が属する市場動向を見据えてスキルを取得する必要があります。
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情報処理サービス業界
情報処理サービス業界は企業のITコンサルも行う業界です。冒頭で解説したSIも情報処理サービスに該当します。
今後の情報処理サービスの動向としては、トレンドであるビッグデータ活用が求められています。企業が持つデータから必要な情報を抽出したり、それらを分析して売り上げにつなげるスキルが必要でしょう。
ソフトウェア業界
ソフトウェアはオペレーティングシステム(OS)とアプリケーションソフトの2つに分けられます。
スマートフォンの普及によりAndroidやiOSなど新たなOSが誕生しました。
それに伴いOS上で動くアプリケーションソフトも多様になりました。今後もこれらの開発に関わるエンジニアの需要は伸びていくでしょう。
ソフトウェア業界で求められるスキルは、顧客からの要望に柔軟に、かつ迅速に対応できることです。
そのためにはプログラミングスキルだけでなく、顧客とのコミュニケーションスキルや交渉力も必要となります。
ハードウェア業界
ソフトウェアはハードウェアがなければ動くことができません。
近年はロボットやドローン、3Dプリンタなどがハードウェア産業を盛り上げています。またスマートフォンやタブレットなどもハードウェアに該当します。
ハードウェア業界で注目すべきは組み込み系エンジニアでしょう。近年のトレンドワードIoTの分野で必要とされるエンジニアです。
組み込み系エンジニアはハードウェアを制御するシステム開発を担当します。自動運転技術などの発展に伴い、組み込み系エンジニアの需要も今後ますます高まるでしょう。
このような組み込み系エンジニアには、ネットワークやクラウドコンピューティングの知識が必要となります。
またこれからはハードウェア業界がソフトウェア寄りのサービスにシフトしていくとも言われている。そのためハードウェア業界に属するとしても、ソフトの開発まで柔軟に対応できるスキルが必要と言えます。
関連記事:未経験からIoTエンジニアになる方法や必要な知識・スキルを解説
IT業界の課題
1つずつ見ていきましょう。
労働条件の改善
きつい仕事を指す言葉として、「3K」という言葉があるのをご存知でしょうか。
この3Kは従来は「きつい・汚い・危険」を示してきましたが、近年は「きつい・帰れない・給料が安い」を示す場合もあります。
この新3Kとも言われる言葉を代表する職種として、IT業界の職種・エンジニアが挙がることがあります。
Tech総研の調査によると、エンジニアの6割が週平均50時間以上勤務し、週に10時間~20時間程度残業していることがわ分かりました。
また週平均勤務時間が60時間以上、残業が30時間以上というエンジニアも全体の2割いることが分かりました。
しかしこれはあくまでも週平均の勤務時間。期間によって残業時間は異なるケースもあるでしょう。
例えばプロジェクトの合間には定時で帰宅できたり、一方で納期前にはどうしても残業が続いたりする場合はあります。またエンジニアが携わる工程によっても、労働条件は変わってきます。
また前述したようにIT業界の平均年収は全体の平均年収よりも高い傾向にあります。
「給料が安い」という点も、エンジニアには当てはまらないケースもあるのです。つまり「エンジニア=3K」とは一概には言えません。
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インドや中国の躍進
これらの国の主要産業と言えるのがIT産業です。
“インドのシリコンバレー”の存在
南インドにある都市 バンガロールは“インドのシリコンバレー”と言われています。
バンガロールには世界的に著名なIT企業も拠点を構えています。例えばマイクロソフト、グーグル、アマゾン、オラクル、IBM、アクセンチュアなどです。中には自国以外では最大規模の拠点を構える企業もあります。
イギリスの経済誌「ザ・エコノミスト」が2017年に行った調査を元にした「デジタル・シティ指標」では、シリコンバレーのあるサンフランシスコを抑えてバンガロールが世界第一位になりました。
この成長の背景には、インドで毎年輩出される理工学部系大学卒業生が多いことや、そこからIT業界へと進む高度IT人材が多いことなどがあります。
IT業界でも存在感を見せる中国
Brand Finance社が発表した2015年世界Topブランド企業500(ブランド価値の高い世界トップ企業500社をランキング化した調査結果)を国別に見ると、全体の37%をアメリカが占め、その次に大きく占める国が中国(8%)でした。日本も中国と同じ8%を占めています。
またランクインした中国の企業を業種ごとに見ると、もっとも大きく占めるのが「通信・IT」(36%)でした。これらを見ると、世界全体としての中国の影響力、さらにその中でもIT産業が主となっていることが分かります。
また中国は13億人以上が生活する国。その中で選ばれるIT人材や企業が世界に進出していくと考えると、そもそもの競争力が高いと言えます。
IT人材の確保、育成
これまで紹介してきたデータにもある通り、日本のIT人材不足は深刻です。
「2030年には約59万人程度のIT人材が不足すると予測」と前述しましたが、これはあくまでも中位シナリオです。もっと深刻な状況になると、2030年には約79万人ものIT人材が不足するとも予測されています。
この状況を解決するために、シニア・女性活躍推進や、公教育でのIT人材育成が求められています。公教育での対策として打ち出されたのが、プログラミング教育の必修化です。
関連記事:プログラミング教育の目的とは。何のため?必修化の理由は?まとめて解説
先端技術のエンジニア育成を国が推進する制度も
IT人材不足を解決するため、先端技術のエンジニア育成を国が推進する制度もあります。
例えば経産省認定の「第四次産業革命スキル習得講座認定制度(Reスキル講座)」。一定のスキルや経験を持つ30~40代のエンジニアを対象としています。
認定対象分野は以下の通りです。
・AI、IoT、データサイエンス、クラウド
・高度なセキュリティやネットワーク
・IT利活用
厚生労働省「教育訓練給付制度」と連携しており、要件を満たした場合は教育訓練給付金支給の対象となります。
IT業界の今後
IT業界は今後も躍進を見せていくでしょう。
あらゆるビジネスにITの知識が必要になる
先にも述べたとおり、ITはあらゆる業界で汎用性のあるものです。すでに一般企業でも、ITツールを導入しないという会社は少ないのではないでしょうか。
これからさらに単純な作業が機械化されていくことも考えると、それらツールを扱うためのIT知識は必須と言えます。
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情報セキュリティ人材がさらに求められる
近年のIoT化によって、さまざまなモノがインターネットに常時つながる世の中になりました。
しかし、個人情報や顧客情報流出のニュースが絶えないのも現状です。一度このような事態になると企業の信用は一気に下がります。
また2020年の東京オリンピックも着目しなければなりません。過去のオリンピックの事例から見ても、今後日本政府や企業がサイバー攻撃の標的になることが考えられます。
このようなことから、IT業界の中でも今後は情報セキュリティ人材がさらに求められると考えられます。
20代後半、プログラミング未経験からエンジニアを目指すのは無謀なのか?プログラマー転職のプロに話を聞いた
さいごに
IT業界は今後も成長が見込める業界です。
中でもトレンドとして挙がるのはAIによるビッグデータ活用やIoT、ARやVRなど。IT業界は時流が早いので、その中で働くには常に新しい技術をキャッチアップする姿勢が大切です。
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はじめての転職、何から始めればいいか分からないなら
「そろそろ転職したいけれど、失敗はしたくない……」そんな方へ、テックキャンプでは読むだけでIT転職が有利になる限定資料を無料プレゼント中!
例えばこのような疑問はありませんか。
・未経験OKの求人へ応募するのは危ない?
・IT業界転職における“35歳限界説”は本当?
・手に職をつけて収入を安定させられる職種は?
資料では、転職でよくある疑問について丁寧に解説します。IT業界だけでなく、転職を考えている全ての方におすすめです。